世界の医療事情~ニューヨーク

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ニューヨーク

医療事情

アメリカには、日本の国民健康保険のような全ての国民が平等に医療を受けることができる制度は存在しません。いわゆる公的保険といった場合は、65歳以上のシニアを対象としたメディケアと、低所得者プランのメディケイドの2つのみです。通常は高額な医療費をカバーするために、自分で民間の保険会社や医療組織に加入しなければなりません。民間の保険には、企業が団体加入する医療保険の他に、主に自営業者が加入するブルークロス・ブルーシールド、またはHMOという組織のマネージドケア型保険があります。日本人駐在員や留学生の場合も加入できますが、保険プランには膨大な選択肢があり、医療サービスや保険料にもかなりの差が出てきます。

衛生事情

街中の公共の建物は、日本と同様に比較的清潔です。ホテルやレストランの清潔度は、そのランクに比例しているようです。
水道の水はそのまま飲むことができますが、カルキが多かったり、タンクが汚れている場合もあるので、飲料用には「エヴィアン」などのミネラルウォーターが無難でしょう。

かかりやすい病気

風土病は特にありませんが、春にはスギ花粉によるアレルギー、夏は水道水や食肉のバクテリアによる下痢、秋冬はインフルエンザが流行します。HIV感染に関しては、国家レベルで予防にあたっており、年に1度行われるエイズウォークをはじめ、大学ではセミナーを実施しています。血液検査は100ドル前後で誰でも簡単に受けることができます。

薬局で買える薬

かぜ薬や鎮痛剤程度なら処方箋がなくても薬局で買うことができます。
主なチェーン店は「CUS」「Duone Reade」で、日本の薬は「ヤオハン」でたいていのものが手に入るほか、風邪や腹痛程度なら「片桐」、種類は限られますが「Sanbok」という店や、チャイナタウンでも売られています。アスピリンは「バイエル(Bayer)」、非アスピリン系鎮痛剤は「アドビル(Advil)」「タイラノール(Tylenol)」、風邪薬は「ヴィックス(Vicks)」、総合的な風邪やインフルエンザには「コンタック(Contac)」、消化不良・胸やけには「アルカサルツァー(Alka Seltzer)」が一般的です。
アメリカの薬を日本人が飲む場合には、年齢よりも自分の体重を目安に分量を加減するのが無難です。

医療費等について

救急車

TEL:911
有料(公営・民営ともに)

基本料金約25,000円、以降走行距離1マイルにつき約600円加算。
民営にはアンビュランス・パラメディックス(1-800-222-6285)、メトロポリタン・アンビュランス(212-251-8888)、キーフ&キーフ(1-800-479-1600)がある。
公営は近くの病院のみだが、民営は病院の指定ができる。

薬の入手方法 医師の処方箋が必要(薬によっては処方箋なしで購入可)
外来初診料

胃腸炎の場合

公立病院 私立病院
約28,600円~約57,200円
1日あたりの病院の
部屋代

薬代、X線代、検査費は含まれない

公立病院 私立病院
個室 約572,100円~約847,700円
セミ個室 約128,200円~約434,900円 約343,300円~約437,200円
一般病棟 約182,500円
I.C.U./C.C.U. 約572,200円 約721,000円~約1,133,000円
入院保証
公立病院 私立病院
不要(保険がある場合) 不要(保険がある場合)
手術費

虫垂炎の場合

平均入院期間 :1~3日

公立病院 私立病院
約1,487,700円

約2,288,800円
約3,662,100円

アキレス腱断裂の場合

平均入院期間 :5日

公立病院 私立病院
約2,288,800円

約2,861,000円
約3,662,100円
当地から
日本への移送費
約5,150,000円~約5,722,100円

注1

ストレッチャー使用、コマーシャルフライト(定期便)で医師1名、看護師1名付き添い有りの場合

注2

最近ではストレッチャーを乗せられる定期便を運航する航空会社が少ないため、ストレッチャー付きの 移送は難しくなっている。手配できる場合でも手配に時間がかかる。

備考

デポジットについて

一般(紹介)入院

健康保険等で支払い証明ができないときは医療費を概算で集計し、入院手続き時点で請求されることがある。

緊急入院

支払証明がなくても入院拒否はないが、退院時に医療費の支払いを求められる場合がある

手術

手術室使用料、回復室使用料、麻酔器具使用料などが請求される。

その他

医師の技術料、専門医の医療器具使用料等を請求される場合がある。

州法により、病院施設を利用するとサーチャージが適用されることがある

  • ※この情報は2018年5月1日時点のものであり、今後変更される可能性があります。
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